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皆さま、こんにちは!ナ.イ.ス.オ.ン株式会社の四.ケ.所.秀樹です。
昨日のブログでは、自己資本比率を使うのであれば、まずは、貸借対照表の左側から、【含み損】を取り除くことが大事だとお伝えさせて頂きました。
昨日のブログは、こちらです。
【率】による経営判断は正しいと言えるのか? 〜自己資本比率を考える〜
その中で、自社の目標として自己資本比率を使うのは良いですが、他社の信用度を計る指標としては、その使用に疑問を投げかけました。
他社の貸借対照表の左側に、【含み損】があるかどうか、正確なことを知る由はありません。
つまり、自己資本比率だけで、安全であるかどうかを判断することは危険だと思うのです。
それでは、今日のブログです。
【率】シリーズの最後は、損益分岐点比率について考えてみたいと思います。
まずは、Wikipediaにて、損益分岐点比率について調べてみました。
下記は、その内容の一部を抜粋させて頂いたものです。
損益分岐点比率 = 損益分岐点売上高 ÷ 売上高
損益分岐点を用いて経営分析することを「損益分岐点分析」という。損益分岐点分析は、古くからの経営分析手法であり、直観的に理解しやすいので、今日でもよく使用される。
損益分岐点比率が小さいほど収益性が高く、かつ売上減少に耐える力が強いことを意味し、経営が安定していると判断される。8割程度がよいとされるが、実際には9割を少し上回る程度の業種が多い(業種によって異なる)。
以上が、抜粋させて頂いた内容ですが、少しだけ、例に出してご説明させて頂きますね。
最後の方に書かれている【8割程度がよい】というのは、損益分岐点比率が約80%という状態です。
例えば、売上が1億円だったとすると、1億円×80%=8千万円が損益分岐点売上高となります。
つまり、もし仮に、売上が2千万円減って8千万円になったとしても、赤字にはならないということです。
なので、【まずは、8千万円を超えよう!】みたいなスローガンになったりします。
しかし・・・
売上が増えたからといって、利益が増えるわけではありません。
逆に、売上が減ったからといって、利益が減るわけでもありません。
だからこそ、売上高を、経営分析の指標にすることは間違っているのではないか・・・?
それが、一昨日のブログの内容でした。
【率】による経営判断は正しいと言えるのか? 〜売上高経常利益率を考える〜
では、損益分岐点比率は、どう使えば良いのでしょうか?
私は、幸運なことに、西研究所の西順一郎先生とのご縁により、ものすごくシンプルに、数字を捉えることが出来るようになりました。
そして、シンプルであればある程、本質に近いのだという気づきを頂きました。
西先生の元で学ばせて頂いている皆さまは、損益分岐点比率を、次のように計算します。
損益分岐点比率=固定費(F)÷粗利総額(MQ)×100
例えば、固定費が1億円、粗利総額が8千万円だとすると、損益分岐点比率は125%になります。
*赤字企業は、必ず、損益分岐点比率は3桁になります。
そして、ここからが、大切なポイントです。
売上高に、損益分岐点比率をかけ算して、【いくらまでなら大丈夫・・】なんていうことは一切しません。
私たちは、損益分岐点比率は、【販売数量にかけ算】することで、初めて【意味のある数字】になることを教わっています。
先ほどの例に、話を戻しますね。
固定費が1億円、粗利総額が8千万円、そして、売上高が3億円、販売数量が1万個だったとします。
だとすると、1万個×125%=1万2千500個という数字が計算できます。
つまり、黒字化するまでに、【販売数量が2,500個足らない】のです。
決して、3億円×125%=3億7,500万円だからといって、【売上高が7,500万円足らない】のではありません。
今の売価を守りながら、【あと2,500個】売ることが求められているのです。
如何でしょうか?
率でも、売上でもなく、販売数量に着目する。
あと何円?ではなく、あと何個?を問いかける。
ものすごく具体的な数字ですし、より具体的な戦術がイメージできますよね。
率の経営ではなく、額の経営へ!
【率】シリーズは、いったんこれで終了になります。
これから、もっともっと学んでまいりますので、訂正などが出てきましたら、続きを書いていきたいと思います。
今回もまた、ブログ筋トレ中の文章を最後まで読んで頂きまして、誠にありがとうございました。
今後とも、どうぞ宜しくお願いします。
ブログ筋トレVol.301