2021/12/06
MQ戦略ゲーム
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2019/12/10
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学び
皆さま、こんにちは!ナ.イ.ス.オ.ン株式会社の四.ケ.所.秀樹です。
昨日は、仕入れた商品を売る会社の原価計算について、損益計算書を交えてお伝えさせて頂きました。
昨日のブログは、こちらです。
仕入れた【商品】を売る会社、作った【製品】を売る会社。その原価の考え方とは?
その中で、損益計算書と【MQ会計表】の違いについても触れました。
それは、【当期商品仕入高】と【期末商品棚卸高】が、損益計算書には記載がありますが、MQ会計表には記載がないというものでした。
以前のブログにて、損益計算書の致命的な欠点として、販売数量Qの概念が無いということを書かせて頂きましたが、実は、この欠点が副作用を生んでしまっています。
そのブログは、こちらです。
会社の数字は、5つの要素に分けて、シンプルに把握しよう!
その副作用とは、損益計算書では、日次決算が容易に出来ないということです。
日次決算が容易ではないということは、現状の数字の把握が極めて難しく、意思決定のために使う数字は、いつも、【過去】の数字になってしまいます。
一方で、MQ会計表の方は、毎日毎日、大まかな結果が分かっていますので、その現状を見ながら、未来(明日)を変える意思決定ができます。
この違いは、やってみると分かりますが、すごく大きなものです。
顧問の税理士さんに損益計算書を頂いてから、初めて結果を知るのではなく、自社独自のバロメーターを作ってみましょう。
速度メーターやガソリンの量、走行距離やカーナビが付いていない車では、安全に運転できませんよね?
それと同じことです。
それでは、今日の本題です。
自社で作った製品を販売する会社の原価は、どのように計算するのでしょうか?
売価であるPから、原価であるVを差し引くと、1品あたりから得られる粗利Mが計算できます。
ただ、原価であるVの計算が、仕入れた商品ほど簡単ではないのです。
皆さまは、原価の3要素という言葉をご存じでしょうか?
その3要素とは、【材料費・労務費・工場経費】のことです。
材料費とは、文字通り、製品を作るための材料費のことです。
労務費とは、実際に製品を作っている社員さんへの給料だと思って下さい。
そして、工場経費とは、製品を作るために必要な経費になります。
例えば、工場の水道光熱費、家賃、機械のメンテナンス代や減価償却費などが、工場経費として計上されています。
分かりやすいように、簡略化して、その計算方法を書いてみますね。
まずは、材料費に関してですが、その計算には、材料の仕入れ金額と、材料のまま残っている在庫を使います。
期首材料棚卸高 10,000円・・・先月末の在庫
当期材料仕入高 100,000円・・・今月の仕入れ
期末材料棚卸高 ▲20,000円・・・今月末の在庫
—————
材料費 90,000円・・・10,000+100,000-20,000
如何でしょうか?
材料費の計算方法は、OKでしょうか?
次に、工場経費です。
水道光熱費 10,000円
減価償却費 30,000円
工場家賃 20,000円
消耗品費 15,000円
————–
工場経費 75,000円・・・10,000+30,000+20,000+15,000
工場経費は、工場にかかっている経費の総額ですから、容易に計算することができますね。
最後に、工場で働いている社員さんへの給料の総額(これを労務費と言います)が、135,000円だったとします。
これで、原価の3要素が出揃いました。
材料費 90,000円
労務費 135,000円
工場経費 75,000円
—————-
当期製品製造原価 300,000円・・・90,000+135,000+75,000
※実際には、上記の30万円に、【仕掛品在庫】や【製品在庫】の増減を加味して【売上原価】を計算しますが、今回は、割愛します。
さて、ここからが問題です。
当期製品製造原価という、製造に関する全ての経費が出揃いましたが、製品1個あたりの製造原価は、どのように計算すれば良いのでしょうか?
まずは、材料費の計算です。
製品を1個作るのに、その材料代がいくらかかるのかを案分すれば良いので、何とか計算できそうですね。
では、労務費と工場経費に関しては、どうすれば良いでしょうか?
作った数量で、割り算してあげればOKでしょうか?
例えば、先月は、700個を作ったとします。
そして、今月は、300個しか作らなかったとします。
このとき、製品1個あたりの労務費や工場経費は、どのように計算すれば良いのでしょうか?
700個で割り算したり、300個で割り算するのであれば、製品は同じなのに、その原価がコロコロと変わりますよね。
だとすれば、販売したときに得られる1個あたりの粗利は、どのように計算すれば良いのでしょうか?
だんだんと、話が複雑になってきましたね。
私もブログを書きながら、仕入れた商品を販売する会社の原価計算が、如何に簡単だったかを実感してきました。
それでは、そろそろ、今日のブログをまとめたいと思います。
結論から言うと、税務署に提出する損益計算書では、製品1個あたりの原価を計算する必要がありませんので、この問題は、経営する側だけが知りたいことになります。
そして、経営する側の会計は、MQ会計をお勧めしてきました。
それは、MQ会計の5要素(P・V・Q・F・G)を、時系列に見える化することで、会社の状態をよりリアルに掴めるからでした。
ただ・・
製造業の場合、そのVを計算しない限り、MQ会計表に落とし込むことができません。
落とし込むことが出来ないということは、【科学(的)経営】が出来ません。
ここで、満を持して登場するのが、経営者用の原価計算である、直接原価計算(ダイレクトコスト)なのです。
数日前のブログにて、J.N.Harrisという人が、【わが社は先月いくら儲けたか?(What Did We Earn Last Month?)】という論文を、1936年に公表したことを紹介させて頂きました。
J.N.Harrisが、この論文を通して伝えたかったことは、タイトルの通り、作った数量によって原価がコロコロと変わるので、会社が儲かっているのか損しているのか、【本当の利益が分からない】ということでした。
では、どうすれば良いのでしょうか?
どうすれば、意思決定に使える数字になるのでしょうか?
明日のブログは、このお話の続きになります。
うまく伝えられているのか・・
時間をおいて、再度、見直します・・
今回もまた、ブログ筋トレ中の文章を最後まで読んで頂き、誠にありがとうございました。
今後とも、どうぞ宜しくお願いします。
ブログ筋トレVol.247